サッカー日本代表ポスター炎上! 制作会社はどこ?なぜ非公開なのか
最高の景色を2026――その裏で起きた騒動
2026年W杯に向けて、サッカー日本代表が打ち出した「最高の景色を2026」キャンペーン。
「JO1」と「INI」の選抜メンバーによるユニット「JI BLUE」がアンバサダーに就任。
その象徴となるべきポスターが、まさかの韓国国旗に酷似とネット上で大炎上!
ビジュアルに込められた意図は?
デザインは誰が手がけたのか?
現時点で、いっさい明らかになっていません。
もうアンバサダーいらないんだよ
韓国事務所の自体で。JFA大丈夫か?
とりあえずデザインした人物とGOを出した人物を明確にして下さい。
川渕会長が動かなければ変えなかったでしょ?
日本代表なんだよ
日本サッカー協会なんだよ— Silent Alarm (@J2aAtSCmjrpTjVc) November 14, 2025
結局、ビジュアルポスターは差し替えに。
なぜ、ここまでの大騒動になってしまったのでしょうか?
Contents
韓国風?炎上ポスターが引き起こした波紋
2025年11月、日本サッカー協会(JFA)が発表した一枚のポスターが、思わぬ波紋を呼びました。
発端は、2026年のW杯アジア最終予選に向けたキャンペーン「最高の景色を2026」の一環として制作されたビジュアル。
人気グループ「JO1」と「INI」の選抜メンバーによるユニット「JI BLUE」が登場し、日本代表を応援する目的で広く展開されたものでした。
しかし、公開直後からSNSでは、ある違和感がささやかれ始めます。
「これ、韓国の国旗に似てないか?」という声が徐々に拡散し、やがて大きな騒動へと発展していきました。
これは抗議すべき。
吉本興業と韓国のエンタメ企業CJ ENMによる合弁会社所属のアイドルをアンバサダーにした上に、なぜ韓国の国旗に激似のデザインを日本サッカー協会は採用したのか?下記の日本サッカー協会のポストに抗議を!取り下げないとサッカー代表選なんて見ない。ワールドカップも見ない。… pic.twitter.com/a7Yu7giqja— 髙安カミユ(ミジンコまさ) (@martytaka777) November 13, 2025
背景が白で、中央に赤い円。
そこに青いユニフォームを着たメンバーが中央に配置された構図が、韓国の国旗「太極旗」を連想させる。
さらに、「短冊状の模様が『トリグラム(三爻記号)』に見える」との指摘も浮上し、視覚的な印象が国際的な誤解を生み出してしまったのです。
アディダスの3本ラインに見えなくもないけど…
そもそもこのポスターは、日本代表の象徴である「日の丸」を意識していたと見られています。
ですが、結果として他国の国旗に似てしまったことが、多くの誤解と批判を招く結果となりました。
ナショナルチームのビジュアルは、単なる装飾ではありません。
それは国民の誇りであり、国を代表する視覚的な顔でもあるのです。
「なぜ、あの構図になったのか?」「なぜ、あんな配色になったのか?」
多くの人が抱いた素朴な疑問は、次第に「一体誰がこのポスターを作ったのか?」という関心へと移っていきました。
ところが、いくら探しても制作者の名前はどこにも見当たりません。
デザイナー名も、制作会社名も、公には明かされていないのです。
この制作者不明という状態が、騒動の火にさらに油を注ぐことに。
なぜ名前を伏せる?制作元が非公開の理由
今回のポスターが物議を醸す中で、注目を集めたのが「このデザインは誰が作ったのか?」という疑問。
「韓国の国旗にそっくり」サッカー協会の日本代表
イメージ画像 デザインに疑念の声相次ぐ
何故こんな事をしたのか。誰の指示なのか「日本を
代表するチームに韓国の国旗を想起させるのは
おかしい」驚いた。全く狂っている。即刻、この
画像を廃止し、日本の国旗に写真を貼り付けるべ
きだ pic.twitter.com/70P5bMuJgu— Nakamura _Mondo13 (@NakamuraMondo13) November 14, 2025
ふつう、ある程度の規模がある広告やキャンペーンであれば、関与した制作会社やデザイナーの名前がどこかに記載されるものです。
プレスリリースの末尾やキャンペーン資料に、協力企業やディレクターのクレジットが添えられることもあります。
ところがこの日本代表のポスターに関しては、JFAの公式発表にもキャンペーンページにも、制作に関する記述が現時点では確認できていません。
これまでも、基本的にクレジットは伏せられているんです!
この匿名性は、偶然ではなく意図的なものと見るべき?
背後には、スポーツ業界ならではの事情が潜んでいると考えられます。
プロモーション制作における独特の慣習
ナショナルチームや競技団体が関わる広報物は、イメージ管理の観点から非常に慎重に扱われます。
その結果として、制作に関わった企業やスタッフの名前が意図的に伏せられるケースも少なくありません。
特に複数の関係者が関与する場合、名義の一本化が難しく、最終的に無署名のままビジュアルだけが世に出されることもあります。
制作体制が複雑になればなるほど、誰が最終決定を下したのかも見えにくくなるのです。
リスク回避の観点からの非公開
SNS上で炎上が発生した際、実名や企業名が出ていれば、誹謗中傷や過剰な責任追及の矛先になりやすい傾向があります。
それを避けるために、あらかじめクレジットを伏せておくという選択肢が取られる場合もあるでしょう。
JFAの内部体制も関係している可能性も
協会内には広報部門やキャンペーンの企画を担う部署が存在し、案件によっては外部委託を行わず、内製で進めることもあるようです。
もし今回のプロジェクトもそのような流れで制作されたのだとすれば、「公表すべき制作会社がそもそも存在しない」という事情も考えられます。
いずれにせよ、制作者が見えないまま炎上だけが広がっていく構図には、多くの人が疑問を抱いたはず。
まさにコレな!
何の説明もないままに受け手側だけが混乱し、批判が先行していく状態は、今後の広報戦略にも大きな課題を残すことになりかねません。
制作に関わったのはどこ?
ポスターのデザインが公開された後、最も注目されたのが「誰が作ったのか」という点でした。
名前が出てこない以上、関係各社の中から関与の可能性が高い組織を探る流れとなっています。
まず、中心的存在として挙げられるのが日本サッカー協会(JFA)です。
キャンペーン全体を主導する立場にあるため、ビジュアルの構成や方向性についても、最終的な判断を下したと推測されます。
次に注目されるのが、代表ユニフォームのサプライヤーであるアディダス・ジャパン。
同社は代表関連キャンペーンに関与してきた実績があり、今回のビジュアル制作にも関わっていた可能性があります。
加えて、大手広告代理店の関与も指摘されています。
スポーツ団体が関わる大規模なプロモーションでは、電通や博報堂などが企画を担当するケースが多く、制作実務が外部プロダクションに委託される流れも見られます。
さらに、出演者であるJO1・INIを擁するLAPONEエンタテインメントも?
ただし、あくまで出演者側として関わっていたにすぎず、構図やデザインの決定には直接関与していなかったと考えられています。
関係各所の立場を整理すると、JFAとアディダスがプロジェクトの軸となり、代理店が企画を統括しながら、ビジュアル制作は外部に委託された可能性が高い構造です。
とはいえ、誰がどこまで関与していたのかは、今も明らかになっていません。
情報が非公開のままである限り、外部からはあくまで推測の域を出ないというのが実情です。
こうした不透明さは、責任の所在を曖昧にしやすく、結果的に炎上を招きやすくしている側面もあります。
見えない体制こそが、今回の混乱の根底にあったのかもしれません。
無署名デザインの理由は?
今回のポスター炎上では、「なぜ制作会社やデザイナーの名前が出てこないのか?」という疑問が大きな話題となりました。
ビジュアルが注目を集めれば集めるほど、その背後にある“誰が作ったのか”への関心は自然と高まっていきます。
ところが、現時点でJFAの公式リリースや関連資料から、制作者に関する情報は確認されていません。
これは偶然ではなく、あえて無署名という形式を取った構造的な理由があると考えられます。
まずひとつは、責任の所在を限定しないための対応です。
ナショナルチームのプロモーションには多くの関係者が関わるため、「誰がどこまで担当したか」を明文化しにくいという事情があります。
そのため、制作者名をあえて伏せ、「JFA全体で制作したもの」という体裁で公開することで、責任を組織内にとどめるという判断が取られることもあります。
次に挙げられるのが、ブランド統一の観点から行われる無記名方針です。
協会の公式イメージを一貫させるために、外部のクリエイターや制作会社が関与していたとしても、名前を表に出さないケースがあるのです。
デザインそのものを“JFAの発信物”として扱い、協会としての世界観を崩さないよう配慮された構成。
加えて、SNS時代特有の事情も背景にあるのでは?
もしも炎上や批判が発生した場合、制作者や企業に対して過剰な攻撃が向かうことを避けるため、関係者を匿名にするケースが増えてきました。
今回も実際にSNSで大炎上して問題になりましたからね。
これは、クリエイターや関係会社を守るための手段でもあります。
さらに、制作体制の複雑さも理由のひとつです。
大規模なキャンペーンでは、企画・監修・撮影・編集・デザインなど、作業工程が分業化されることが多く、それぞれを担当するのが別のチームや企業であることもしばしば。
そのような状況では、「誰の名前を出すか」を決めること自体が難題となり、結果として無署名の形を選ばざるを得ないケースもあるのです。
しかし、こうした構造には当然デメリットも伴います。
誰が関与したかが見えなければ、誤解や憶測が膨らみやすくなり、説明責任を果たしにくくなるからです。
責任をあいまいにすることで関係者を守る狙いが、かえって炎上を助長する逆効果を生む。
今回の騒動は、まさにその典型的な例といえるかもしれません。
